人材開発部門の新たな役割

吉田です。


日立の渡辺薫さんとのリレーブログ、『実務者が語るマネジャーの仕事』の記事として投稿します。


参考:『マネジメントの目的:人材育成


株式会社は、どの企業も、利益を出すことで、経営を続けていくことが存続の必須条件です。言葉の響きとして、あまり印象がよくないかもしれませんが、「儲け続ける」ことなくして、企業が存続していくことはできません。


では、儲ける、利益を出すということを成しているのは誰か?と言えば、そこで働く人たちの、全ての成果が結集して生み出されていることなのです。


この成果が “結集” した結果が “利益” なのだということは、頭でわかっていても、目の前に締め切りの迫った仕事が積み上がっていたり、火を吹いているプロジェクトがあったりすると、いつも認識し続けていることが難しくなっていくことは当たり前のことなのでしょう。


経営者や、経営戦略の立案に近いところにいる人材開発の部門は、それぞれの戦略をもって、企業の成果を拡大しようと努力を続けています。一方で、事業部門は、部門戦略をもって、企業の成果への貢献を実現しようと努力しています。


この前提はありつつも、ジョイワークスが様々な企業様とおつきあいさせていただく中でしばしば感じる課題は、事業部の戦略と、人事戦略が、繋がり合うようなコミュニケーションがなされていない、あるいは、その量と頻度が非常に少ない・・ということです。


組織の繁栄は、組織の様々な部門が行う実務が “結集” した結果、成果として実ります。そして、実務を行うのは、他でもない、その部門内のチームですし、その構成員である社員です。


「チームに成果を上げさせること」とは、部門の戦略が成功裏に実施されることと捉えれば、そのために必要なことの1つとして、人材開発が挙げられます。


参考:『マネジメントの目的:成果


だからこそ、仕事を通じて、人材を育成していくこと。ここに、事業部門がオーナーシップをもち、かつ、そのオーナーシップを人材開発部門がサポートする仕組みが、今後ますます問われていると感じます。何故なら、事業部門が直面する課題が次々と変化する現代において、そのスピードと多様性に対応した人材開発の必要性が高まっているからです。


人材開発部門は、事業部門が人材育成の計画を行うことを後押し、相談に乗り、予算を共に計画し、全体としての育成をコーディネートしていく立場に今後なっていくでしょう。この後押しやサポートに留意していかないと、どうしても、事業を回している側は、「育成」ということの視点薄れたり、ノウハウが枯渇していきます。また、人材開発部門は、事業部門の目指している方向性、現場の実務の中で直面している課題をリアリティを持って理解する努力をすることで、組織全体の戦略に於いて必要とされる知識やスキルを把握することができ、用意すべき学習コンテンツを準備することができます。一人一人の学びは、必要なタイミングで提供されるべきですから、そのためにも、事業部門と人材開発部門のコミュ二ケーションは重要です。


人材開発は、明日すぐに成果が出ないことが多いものです。しかし、タネを蒔いたら、水をやることが成長を促進するのです。人材開発部門の役割は、そういう意味でも、今後ますます重要に、そして面白くなっていくと感じています。

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