田口光彦
2021年2月15日2 分
下の図は、デイブ・ウルリッチ教授が提唱する人事の機能をもとに、日本の人事に適応したものです。
オペレーション中心の人事から業績に貢献する人事に変わるためにも、
ビジネスパートナー機能を強化することが求められます。
ビジネスパートナー機能とは、各部門や社員に寄り添い、
パフォーマンスの最大化に人と組織の側面から支援する機能であり、
社員から最高の業績を引き出す機能です。
人事がビジネスパートナー化（以下BP化）に転換するためにも活動余力を創出することが必要です。
日本の風土では熟達が尊ばれる傾向があるため、オペレーションが専門化され、
大胆な生産性向上がなされない傾向にあります。
業績に貢献する人事への転換は、ITを徹底的に活用してオペレーションの最適化・効率化・アウトソーシング化などによって生産性を高め、そこから活動余力を生むことが転換できるかどうかのカギとなります。
これをオペレーション機能とよびます。
そのうえで人事の本来の機能である人事企画機能のコンピテンシーを高めていきます。
人事企画機能が高まれば、自ずと本来の機能である人材開発・組織開発機能も高まります。
戦略人事への転換を図るプロセスを通じて、
人事のメンバーのプロフェッショナル化（以下人事のプロ化）が行われます。
人事のプロになるためには、自社のステークホルダーごとの状況やニーズ、ビジネス環境、規制などの社会の動きも十分に理解しておくことが求められます。
プロとしての継続的な能力開発と情報収集を行うことも重要です。
シェアードサービスや外部パートナーなどとの連携を行うことで、人事の機能を高めることができます。
戦略人事への旅を、私たちと一緒にスタートさせませんか。