今回は、戦略人事への旅をどのようにスタートしたらいいかを考えてみたいと思います。 そのために戦略人事の4つの機能をもう一度振り返ります。 （4つの機能の概念図は、下記を参照ください） https://www.joyworks.co.jp/post/info20210216...

昨日のブログで「人材育成と人材開発」の違いをお伝えしました。 今回は、「組織風土と組織文化」の違いを考えてみたいと思います。 組織風土とは、組織の所属メンバーやステークホルダーが業務を遂行するプロセスで自然発生的に醸成されたもの組織の特性をいいます。...

人事の基本機能の一つである人材開発＆組織開発機能に少しだけ触れたいと思います。 人材開発と組織開発は人事が有する最大の機能のため、本ブログでは別立てで情報をお伝えしています。 今回は、人材育成と人材開発の違いを考えてみたいと思います。...

オペレーション中心の人事から戦略人事に転換するためにも、人事のオペレーション機能の最適化は避けて通ることはできません。 そのために最初に行うことは、オペレーションの中で組織文化と深く関わっているものを特定することです。 組織文化と深く関わっているものは、企業の競争優位性を保...

2月16日のブログで「日本企業における戦略人事のあり方」で、デイブ・ウルリッチ教授が提唱する人事の機能をもとに作成した日本の戦略人事のモデル図をご紹介しました。 https://www.joyworks.co.jp/post/info20210216...

ジョワークスでは、以下のワークショップ・ガイドを発行しています。 ・業績に貢献する人事のためのワークショップ・ガイド ・戦略人事に転換するためのワークショップ・ガイド ・教育体系構築のためのワークショップ・ガイド ・研修設計のためのワークショップ・ガイド...

前回は、専門誌を隅から隅まで読むことで、“自分は何を知らないか”がわかることをお伝えしました。 インターネット社会に生きる私たちは、知らないこと（What）が分かれば何でも情報を入手することができます。 しかし、Whatがわからなければ何も検索することはできません。...

どんな職種でも職種特有の基本知識とスキルを習得することからキャリアは、スタートします。 厚生労働省が提供している「職業能力評価基準」や「職業能力評価シート」を活用することも有効です。 職種ごとの基本知識を解説した書籍も出ています。...

2月16日のブログ「日本企業における戦略人事のあり方」で、デイブ・ウルリッチ教授が提唱する人事の機能をもとに作成した日本の戦略人事のモデル図をご紹介しました。 今回のシリーズでは、戦略人事のモデル図をいかに実現していくかを考えてみたいと思います。...

パフォーマンス・マネジメントの変化の潮流を３つの層でとらえると以下のとおりとなります。 １．人事制度や運用するための仕組み・ツールの変化 ①ノーレイティング（評価段階付けを廃止する） ②ノーカーブ（あらかじめ定められた分布率に当てはめる相対的評価を廃止する...

アメリカ企業の取り組みから、 社員のパフォーマンスの測定（人事評価）をやめると業績が４０％向上する ということが２０１５年のATDで発表され、アメリカ企業の1/3以上が実施しています。 それでは、何で人事評価をやめると社員のパフォーマンスが向上するのでしょうか？...

日本企業は、評価のために等級制度を用いてきました。 下図が伝統的な人事の枠組みです。 VUCA時代の到来と人間社会の成熟によって、 人事の枠組み自体が制度疲労を起こしているのかもしれません。 以下の項目を是非チェックしてみたいものです、...

かつての日本企業は、「長期的視野に立った経営」と「人間中心（尊重）の経営」のコンセプトのもとで経営しており、そこから日本的人事システムが形成されていきます。 日本の労使関係は、職能資格制度によって安定的に構造化され、 階層的平等化をつうじたブルーカラーのホワイトカラー的統合...

下の図は、デイブ・ウルリッチ教授が提唱する人事の機能をもとに、日本の人事に適応したものです。 オペレーション中心の人事から業績に貢献する人事に変わるためにも、 ビジネスパートナー機能を強化することが求められます。 ビジネスパートナー機能とは、各部門や社員に寄り添い、...

デイブ・ウルリッチ教授を中心としたグループは、人事の存在を以下のように唱えています。 日本の人事が、取り組む方向を明確に描くことができます。 競争優位の源泉として、企業に多大な付加価値をもたらす人事にはそのような潜在能力があると 我々は信じている。...

平成の時代を振り返るとバブル経済の最終局面から始まり、1991年にバブルが崩壊し、 日本企業は三つの過剰（雇用・設備・債務）（注１）の克服に取り組むことが最重要課題でした。 それからも幾多の困難な状況はありましたが、2005年にバブルの負の遺産である三つの過剰も...

日本においても戦略人事への転換が叫ばれて、20年以上の歳月が経過しています。　　 世界では、「CHRO」「CHO」など人事の責任者が経営に不可欠な人材となっていますが、 これは人事が戦略人事に転換した結果の象徴です。 戦略人事とは、1990年代にアメリカの経済学者デイブ・ウ...