ポストコロナ時代を見据えてマネジャーのあり方を考える⑧:未来を切り拓くために何が必要か

本シリーズでは、コロナ禍直前に『企業と人材』誌に寄稿した論文の内容を一部編集した内容から、エンパワーメントマネジメントとポートフォリオマネジメントを実践する新しい時代のマネジャー像をご紹介した。

それに続いて、DHBR誌の論文から、ハイブリッドな職場では「共感」と「心理的安全性」が重要になることをお伝えした。


バブル崩壊後の日本企業の課題が「3つの負債の解消(人・設備・負債)」であったが、ポストコロナ時代の日本企業の課題は、以下の3つである。

  1. 高生産性企業への転換

  2. イノベーション企業への転換

  3. 働きがいのある企業への転換

生産性が先進国7カ国中最下位であることは、本シリーズでもすでに述べた。

IMD「世界競争力年鑑2019」によると、1982年に世界第一だった日本の競争力は、65カ国中30位でアジア太平洋地域でも14カ国中10位と振るわない状態である。

ギャラップの働きがいの世界比較調査では、139カ国中132位という結果であった。

これらの数字が示す日本の実態はどれも厳しい現実を見せつけている。

しかし、見方を変えれば良くなる余力であるとも言える。

ポストコロナ時代を見据えると同時に、この3つの課題を乗り越えるために私たちはどんなことが必要だろうか。


本シリーズで論じてきた中にも、未来を切り拓くためのヒントはたくさんあったものと思う。

エンパワーメント、ポートフォリオマネジメント、共感と心理的安全性を実践すれば、本当に未来は拓けるのだろうか?

不足している思考や視点はないだろうか?

どんなな発想と態度が必要か?

マネジメントに何が求められているのか?


本シリーズの後半では、これらの問いに答えていきたい。

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